離婚・別居後も「うちの子」と呼べるペットは家族同然。ところが面会交流や費用負担を曖昧にしたままでは、思わぬトラブルが起きがちです。本稿では犬・猫など伴侶動物を共同で育てる際に押さえたい５つのルールを整理しました。ペットの安心と双方のストレス軽減に向け、事前の合意形成にお役立てください。
目次
飼育責任を文書化する「ペット協定書」
- 親権者・監護者に相当する“主飼育者”と“共同飼育者”を明記し役割を分担。
- 健康管理・しつけ方針・ワクチン接種予定を協定書テンプレートに落とし込み、双方署名で保管。
- 公正証書にする必要はないが、電子署名サービスを使うと改ざんリスクを減らせる。
費用と医療費は家計アプリで透明化
- フード・トイレ砂・トリミング代など定期支出は 家計共有アプリ でカテゴリー登録。
- 医療費は領収書を撮影してアップロードし、立替精算の期日（例：毎月末）を協定書にも追記。
- 支払割合は「50/50」or「高所得側が７割」など収入バランスに合わせて設定すると揉めにくい。
受け渡しスケジュールと移動ストレス対策
- 面会交流カレンダー同様にGoogle カレンダー or ペット共有アプリで色分け表示し、変更履歴を残す。
- 車移動が長時間になる場合はクレート慣らしを事前に行い、ストレス軽減グッズ（フェロモンスプレー等）を活用。
- 年齢や疾患で移動が難しい場合はビデオ通話で交流し、双方が同意すればカレンダーに“オンライン面会”を記録。
急病・災害時の緊急コンタクト手順
- 24時間対応の最寄り救急動物病院リストを共有ドキュメントに貼付。
- 緊急時は電話→SMS→アプリ通知の順で連絡する“３段階ルール”を設定し、既読確認を義務付け。
- 災害発生時に備え、避難先候補とペット同伴可能ホテルをリスト化しておくと迅速に行動できる。
マイクロチップと登録情報の共同管理
- 2022年施行の改正動物愛護法で犬猫へのマイクロチップ装着が義務化。登録情報変更は動物ID普及推進会議（AIPO）サイトでオンライン手続き可。
- 飼い主欄を「主飼育者＋共同飼育者（連絡先）」にし、双方が登録番号・パスワードを保管。
- 迷子・盗難時に迅速対応できるよう、マイクロチップ番号を協定書にも記載しておく。
まとめ
ペット共同飼育を円滑に続けるポイントは
- 役割と方針を「ペット協定書」で明文化
- 家計アプリで費用をリアルタイム共有
- 受け渡しカレンダーと移動ストレス対策
- 急病・災害時の緊急連絡手順を３段階で設定
- マイクロチップ情報を共同管理し迷子リスクを最小化
——この５ルールを取り決めておけば、ペットの福祉を最優先にしながら双方の負担を抑え、穏やかな共同飼育ライフを実現できます。
